猛暑をどう生き抜くか──「猛暑対策」の全体像

猛暑は“異常気象”ではない時代へ

ここ数年、日本の夏は「猛暑日」が当たり前になってきた。気象庁の定義では、最高気温が35℃以上の日を「猛暑日」と呼ぶが、東京・大阪・名古屋といった都市部では7月から8月にかけて、連日のようにこの猛暑日が続くのが珍しくない。

もはや「異常気象」という表現が空しくなるほど、この酷暑は恒常化しつつある。背景には、地球温暖化や都市のヒートアイランド現象がある。国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、世界的に猛暑の頻度と強度が増していることを報告している。

この現実に対して、個人・社会・国家レベルでの「猛暑対策」が急務となっている。

「若くて健康だから大丈夫」と思っている人ほど危ない。実際、熱中症搬送者のうち高齢者が占める割合は年々増加しているが、屋外でスポーツや仕事をしている若年層の死亡例も報告されている。

熱中症は、体温調節機能が限界を超えたときに発症する。初期症状はめまい・吐き気・筋肉のけいれんなどだが、進行すれば意識障害や死に至る。命に関わる疾患であるにもかかわらず、軽く見られがちなのが問題だ。

特に危険なのは以下のような状況だ：

「水分を摂る」「涼しい場所に移動する」だけでは足りない。もっと体系的な猛暑対策が求められている。

電気代を気にして冷房を切ってしまう人も多いが、熱中症で搬送されるリスクを考えれば「命には代えられない」。室温は28℃を超えないよう管理し、湿度も60％以下を保つのが理想的だ。

高齢者の住まいでは「自動運転モード」に設定し、温度センサーやスマート家電を活用して見守る工夫も有効である。

猛暑の外出では「軽装＋機能性」がカギ。吸汗速乾のシャツや帽子、サングラスは基本。首に巻くクールタオルや、携帯型のファン（ハンディ扇風機）も有効だ。

加えて、必ず携帯したいのが「経口補水液」。スポーツドリンクとは異なり、ナトリウムやカリウムなどの電解質が含まれており、熱中症予防に適している。

これらの工夫は、家全体の温度上昇を抑える効果がある。特に高層マンションや一戸建てにおいては、遮熱の工夫次第で冷房効率が大きく変わってくる。

学校では、熱中症が「教育活動中の事故」として責任問題になるケースも増えている。児童・生徒の命を守るためにも、旧来の慣習にとらわれない改革が必要だ。

都市設計もまた「猛暑対応型」へと移行しつつある。東京都や大阪府などでは、日陰や風通しを意識した歩道整備、日射量を下げる舗装素材の導入が進められている。

猛暑は、単なる気温上昇ではない。消費・労働・医療といった分野に深刻な経済的影響を及ぼしている。

また、農作物の不作や漁業への影響も無視できない。たとえば高温障害によりコメの品質が低下することや、海水温上昇でサンマが獲れなくなる事態も起きている。

国際社会では「気候変動への適応（Climate Adaptation）」という概念が定着しつつある。つまり、地球温暖化を止めることと同時に、「避けられない高温の未来」にどう適応するかが問われているのだ。

日本政府も「気候変動適応法」に基づき、各自治体に対して「地域適応計画」の策定を求めている。これは、農業・水資源・災害・健康などを対象に、地域ごとのリスクに応じた対策をまとめたものだ。

私たち一人ひとりも、「夏は暑いからしょうがない」という諦めではなく、「どう備えるか」という姿勢が求められている。

かつての日本では、「暑さ寒さも彼岸まで」という言葉が季節感を表していた。しかし、もはやその常識は通用しない。春と秋が短くなり、夏と冬が長く厳しくなっている──それが気候変動時代の現実だ。

「猛暑を耐える」のではなく、「猛暑に備える」こと。それは、私たちの命と暮らし、そして社会の持続可能性を守るために不可欠な行動である。

2025年8月11日